「人事評価制度」と聞くと、当然あるものだ、と思っていらっしゃる方もいるのではないでしょうか？
実はそうではなく、そのような制度がない企業もあります。
中小企業では人事評価制度がない企業も少なくないのです。
社員の評価を決める人事評価制度ですが、
人事評価制度は、社員の給与を左右するだけではなく、モチベーションにもつながっていきます。
人事評価制度改定の際には、いかに社員の士気を上げ、企業の業績を向上させるか、という目的を見失ってはいけません。
この記事では、人事評価制度の目的や種類、作成に当たっての注意点についてまとめていきます。
人事評価制度を導入する目的は、以下4つの目的があります。
「人事評価」だと、待遇や成績による評価をきちんとすることを目的にしてしまいがちですが、一番の目的は企業の業績の向上です。
その目的を見失わないよう、企業理念や経営方針に基づいて評価制度を作成し、社員が同じ目標に進んでいくような行動を導くことが必要です。
「好き」「嫌い」など、評価者の主観が入ってしまったら、きちんと評価することは難しくなってしまいます。
客観的に社員を評価することも目的です。
「結果を出せば評価される」と社員が感じられるような制度にする必要があります。
正当に評価されない環境だと、社員はやる気をなくしてしまう可能性があるためです。
客観的な人事評価により、社員の能力に応じて適切なポストに就かせることができます。
適切な場所に適切な人を配置することは、企業の業績の向上にもつながります。
「年功序列」の考え方で、年齢をベースに評価を決めていく制度になります。
昨今では、廃止の動きが強くなっている評価制度となっていますが、まだそのような風潮が残る企業もあります。
年齢や性別に関係なく、個人の能力によって評価される評価制度で、海外では最も採用されている制度です。
「職務を行うにあたり、必要なスキル・知識を持っており、それが活用できているか？」という視点で評価され、過程よりも結果が重視される点が特徴です。
職務態度や周りの人やチームへの貢献度などを評価します。
仕事の難易度や、チームメンバーに対して、またはチームメンバーとしてどういう動きができたか（仕事ができたか）を基に評価を行います。
人事評価制度を見直すときのポイントは、現場の声をしっかり拾うことです。
社員の声をきちんと拾えていないと、見当違いな制度になってしまうことも・・・
評価制度を作成する目的をもう一度確認して、自社の人事評価制度を見直し、
社員の士気アップ、ひいては企業の業績アップに貢献できるような人事評価制度にしたいですね。
人事評価制度作成時には、色々な方と話し合う機会を設けることをオススメします。
上記を読んでいただき、早速人事評価制度を見直そうと思われた方！
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